ここ数年、特定のゲームハード向けデジタルストアの閉鎖が相次ぎ、購入済みゲームのライブラリを維持し続ける難しさが浮き彫りとなっています。2023年3月には3DSとWii U向けニンテンドーeショップが終了し、PS3/PS Vita向けPS Storeも来年7月にサービスを終了する予定です。

一方で、Xboxは物理ディスクからデジタルライセンスを取得、いわば「過去のハード向け資産を将来にも引き継ぐ」ための新機能を発表しました。ここで各社が「購入済みゲームの維持」にどのような姿勢を取っているのか、整理してみます。

購入済みゲームライブラリに対する姿勢は、おおよそ「ゲーム機の世代ごとに別枠」と「長期的なアカウントに購入履歴を紐付ける」という2つに分けられます。

前者がソニーと任天堂です。PS3とPS Vita向けデジタルストアは、PS4／PS5向けとは別枠になっています。そして任天堂は、Switch／Switch 2向けのニンテンドーアカウントには、Wii Uや3DSでの購入履歴が引き継がれていません。両社とも一定の世代ごとに新旧ハードの互換性を打ち切ってきたため、自然な対応と言えます。

一方Xboxは、Microsoftアカウントに、過去に購入したデジタルゲームが紐付いています。さらに「過去の物理ディスクからデジタル利用権を取得する」仕組みを導入することで、対応するXbox One／Xbox Series X向けディスク版ゲームを、デジタル環境でも利用しやすくします。将来のハードでも遊べる範囲を広げ、他社との差別化を図る狙いもあるのかもしれません。

ただし、ゲーム資産を1つのアカウントに集約する仕組みでは、アカウント停止によって一度に何十年分ものゲームへのアクセスを失うリスクもあるため、万全の安心感とは言い難そうです。