W杯などを運営する子会社の設立計画をFIFAが撤回しましたが、ジャンニ・インファンティーノ会長への批判は加速する一方です。当初から厳しい姿勢を打ち出していた欧州サッカー連盟は「責任者を特定し、責任を追及しなければならない」との方針を打ち出していますが、注目されるのは来年3月に行われるFIFA会長選挙への影響です。運営を巡って批判も多かったW杯北中米大会の終了直後は無風状態と見られていましたが、再選への道筋には影響が出そうです。海外の報道などを中心にインファンティーノ会長を取り巻く状況をまとめました。

　W杯北中米大会の運営などを巡って批判の声も多かったインファンティーノ会長ですが、会長選挙では4選が確実視されていました。FIFAは「加盟する211協会全てが平等に1票を持つ」という民主主義の構造ですが、財政的恩恵を受ける小国などが同会長の票田になることも大きな要因です。

　会長の解任には、不信任決議を行うための臨時総会を招集するように求める必要がありますが、211協会のうち、五分の一（43協会）の賛同が必要でUEFAの55カ国が団結すれば可能な数字。ただ、そこからの解任決議は有効投票の単純過半数が必要で、211協会全てが投票した場合は106票が必要となり、ハードルはかなり高いものになります。

　同会長が自発的に辞任する可能性が低いだけに、会長選挙の行方が注目されますがESPNは「インファンティーノは3-0のリードを持ち90分終了時のアディショナルタイムに入ったが、一連の無謀な決定とミスでその優位性を吹き消し、決定的な敗北まであと一つの失敗という状態に陥っている」と報道。米TIME誌は「継続する反発は、2027年に再選を控えているインファンティーノに、より広範な影響を及ぼす可能性がある」などと報じています。